目的が原動力

持続可能性に向けたテトラパックのアプローチは、次の目的が原動力です。テトラパックは、安全な食品をどこでも入手可能にすることを約束しています。そして「PROTECTS WHAT’S GOOD (大切なものを包んでいます)」をモットーに食品、人々、地球を守ります。テトラパックの活動の中心は、食品システム、気候、自然、循環型経済、社会の持続可能性の分野に及びます。 

テトラパックは、自社の事業の影響のみならず、サプライヤー、自社およびお客様の事業、紙容器のリサイクルを含むバリューチェーン全体で運用するシステムにおける影響も考慮しています。学校給食プログラムから循環型経済への取り組み、ダイバーシティ&インクルージョンイニシアチブに至るまで、テトラパックは常に従業員の保護と、事業を展開する地域社会の支援、地球の未来とお客様の長期的な成功を守ることに積極的に取り組んでいます。 

テトラパックは、世界をリードする食品加工処理と容器包装ソリューションの企業として、共通する明確な課題に対処するために、160 以上の現地市場に展開する世界的な活動能力を活用しています。 

治山イニシアチブで植物に水を与える女性

原材料に関する問題を判断するテトラパックの方法

容器包装だけでなく食品加工処理事業でも世界をリードする、食品加工処理および容器充填包装ソリューション企業として、テトラパックには、取り組むべき持続可能性の課題と探求する機会がたくさんあります。テトラパックは、持続可能性のアプローチの一環として、Global Reporting Initiative(GRI)の重要性の原則を適用した、2年ごとの重要性評価に着手します。これにより、持続可能性の優先順位の変化を常時把握し、お客様、自社の事業、社会や環境に大きく貢献する分野に意識を集中させ続けることができます。最近では 2021 年に、独立系の ESG コンサルタントの Account Ability 社と重要性評価のアップデートを実施しました。  

今回のアップデートでは、最も重要な14 の課題を特定しました。以下のマトリックスでは、テトラパックおよび社外の関係者の皆様における優先順位と関連性に応じた各側面を強調して示しています。2021 年度重要性のアップデートは、GRI の枠組みに沿ったテトラパックの 2019 年の評価の上に築かれ、2022 年度のテトラパックサステナビリティレポートの根幹となっています。  

重要な項目を示す表

このマトリックスは、テトラパックと社外の関係者の皆様との関連、および優先順位と適時性のレベル(REMAIN IN FOCUS(注視の継続)、INCREASED VISIBILITY(可視化の強化)、NEW AND FURTHER ENHANCED ASPECTS(新たに強化すべき側面))に応じて、最も重要な側面を示しています。

テトラパックは、食品、人々、地球といった各ブランドの柱に最も関連したSDGsの目標も割り当てました。この SDGsの重視は、テトラパックが 2004 年から参加している国連グローバル・コンパクトとその 10 原則に対するテトラパックの継続的なコミットメントに基づいています。 

持続可能性を企業戦略の一部に組み込むテトラパックの方法 

持続可能性は、テトラパックの Strategy 2030(戦略 2030)の 4 つの柱の 1 つです。これは、これからの 10 年間、さらにその先もテトラパックの指標となります。テトラパックは社内の持続可能性への変革の一環として、9 つの事業部門すべてに持続可能性を完全に組み込んでいます。そして、必要な機能、プロセス、システム、データを導入し、テトラパックの従業員全員が持続可能性を一層深く理解し、持続可能性を当たり前のことと考え、実践し活動できるような文化を育でます。  

 

持続可能性アプローチを検証するテトラパックの方法  

検証は、テトラパックの持続可能性のプロセスにおいて不可欠です。外部の検証や監査を受けたテトラパックの履行状況および実績や温室効果ガス排出量は、テトラパックのグローバル Web サイトで公開しています。テトラパックのサステナビリティレポートは、持続可能性の報告について最も広く採用されている国際的な独立フレームワーク、GRI スタンダードコア・ガイドラインの重要性アプローチに従っています。 

テトラパックには、その事業内だけでなく、様々な業界とさらにそれら業界を超えて、持続可能性戦略について会社に助言する、2020年に設立されたサステナビリティアドバイザリーパネルがあります。このパネルは 6 人の独立した外部アドバイザーで構成されています。彼らは、世界で最も持続可能な食品用紙容器を開発するというテトラパックの究極の目標を含め、持続可能性の目標を達成するうえで役に立つ、先駆的なサステナビリティアジェンダを形成し周知するために必要な幅広い経験と専門知識に基づいて選出されています。